電話のように音声ではなく文字などの記録が届く点と、利用者が設備をもたなくても利用できる点が他の電気通信サービスと異なる。

電信で送られた通信内容をさすこともある。

手軽に利用できる簡易性、受取人に速く届く迅速性、記録が紙面に残る証拠性といった特徴をもつ。電気通信手段としてはもっとも早くから利用された。

電報は、モールス符号の発明者として知られているＳ・Ｆ・Ｂ・モースが1837年に作製した電信機をもとにして、政府、報道、鉄道などの業務用として普及し、さらに一般の人々にも広く利用されるようになった。

アメリカでは民営事業として始まったが、多くの諸国では国営事業として経営されてきた。

日本では1870年1月26日（明治2年12月25日＝旧暦）に東京―横浜間で国内電報の取扱いが政府の手で始まり、71年には長崎―上海（シャンハイ）間および長崎―ウラジオストク間で国際電報の取扱いが大北（たいほく）電信会社（本社デンマーク）によって始められた。

当初は妨害もあったが、その後、国家近代化に不可欠な通信網の一部として急速に全国へ普及した。電報事業の経営は、政府直営から日本電信電話公社（現、日本電信電話株式会社グループ）と国際電信電話株式会社（現、ＫＤＤＩ）の経営の時代を経て、両社の後継会社のみが提供できるものとされている。

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国内電報の種類には、通常電報のほかに、一定の文例のみを送ることができる緊急定文電報、船舶との間で使われる無線電報がある。

国際電報には、通常の国際電報のほかに、船舶との間で使われる国際無線電報、写真などの伝送に使われる国際写真電報、ファクシミリを利用する国際ファクシミリ電報がある。

電報の発信方法としては、取扱い窓口に申し込むほか、電話、ファクシミリ、インターネットを通じて発信することもできる。

また電報を受け取る方法としては、配達を受けるほかに、受取人の電話、テレックスなどの電気通信設備を通じて受け取ることもできる。